二代目王様は北朝鮮を中心とする共産主義、イスラムの過激派テロ、と並んで共産主義に似たものとしてグローバリストをあげています。

彼らの頂点にいるのは世界支配(NWO)を目論み、世界の人々を奴隷化家畜化している少数のエリートたちとなりますが、グローバリストというよびかたをしておられます。

そのことの理解がまず難しいので、少しわかりやすい説明を試みて見たいと思います。

まずグローバリストとはグローバル化を進める推進者のことを言いますが、まず、このグローバル化という言葉を調べまで見ましょう。


グローバル化を簡単に言うと、

国と国を分けている隔たり・障壁が小さくなること

です。

その目的は、ヒト・モノ・カネの動きを、国境の壁を低くして活発化させましょう！

と、いうことです。

これは文先生の言われる国境撤廃運動とか、技術や経済の地球平準化の提唱とにているとまず感じられるかなと思います。(シャボン玉さんのブログでもそのようなご意見が紹介されていました。)

確かにグローバル化には良い側面もありました。例えば、ある世界に出て行こうとする企業が、国境を越えて、他国の人をたくさん雇用し、また、企業が必要とする原料、資材などを自由に世界中から集めることができれば、企業として成長したり、発展途上国にとっては労働者として雇用されるし、また原材料が売れて潤うことになります。

また、その企業がその発展途上国に技術の移転や資本を投入すれば、技術移転や資本移転が進んで、その国の成長につながります。

それは世界の貧富や技術、社会の格差が縮まっていくことになり、世界全体への貢献につながります。

また、発展途上国が成長すれば、消費意欲が高まり、先進国からの輸入の拡大も期待でき、世界全体の経済の好循環の流れができます。

ということでグローバル化の良い面を挙げてみました。

それで発展途上国が、貧困から脱却していく流れができてその最大の享受国が中国でした。さらに東南アジアに移り、いまやミャンマー、バングラデシュまで恩恵か行き渡りつつあり、またアフリカなど世界全体での都市労働者たちが主に恩恵に浴したのです。

もう一つ強烈な恩恵を受けた？人たちがいました。

それがグローバリストたちと言えます。

CNNのニュースからです。

〜引用開始〜

2016.01.18 Mon posted at 13:32 JST

貧富の格差増大、上位６２人と下位３６億人の資産が同額

ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 世界の富裕層の上位６２人が保有する資産は、世界の人口全体の下位半数が持つ合計と同じ額に達していることが１８日までに分かった。貧困問題に取り組む非政府組織（ＮＧＯ）オックスファム・インターナショナルの報告で明らかになった。

オックスファムは今週スイスで開かれる世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）に向け、米経済誌フォーブスの長者番付やスイスの金融大手クレディ・スイスの資産動向データに基づく２０１５年版の年次報告書を発表した。

それによると、上位６２人と下位半数に当たる３６億人の資産は、どちらも計１兆７６００億ドル（約２０６兆円）だった。

富裕層の資産は近年、急激に膨れ上がっており、上位グループの資産はこの５年間で計約５０００億ドル増えた。一方、下位半数の資産は計１兆ドル減少した。１０年の時点では、上位３８８人の資産の合計が下位半数の合計に等しいという結果が出ていた。

また、上位１％の富裕層が握る資産額は、残り９９％の資産額を上回る水準にあるという。

オックスファム・アメリカのガウェイン・クリプキ氏は、世界の富が「ピラミッドの頂点に位置するごく一部へ急速に集中しつつある」と指摘する。

富裕層と貧困層の所得格差も拡大を続けている。１日あたりの生活費が１・９０ドル未満という極貧ライン以下の生活を送る下位２０％の所得は１９８８年から２０１１年までほとんど動きがなかったのに対し、上位１０％の所得は４６％も増加した。

一方で富裕層の税金逃れは総額７兆６０００億ドルに上っていると推定される。オックスファムは格差縮小に向け、世界の指導者にこうした問題への対策を改めて呼び掛けた。

〜引用終わり〜

わずか数十人の富裕層が、世界の人口の下位半分36億の人たちの資産合計と同じ額の資産合計を持っているというのです。

しかもグローバリズムの急速な拡大により、この格差も急速に広がっていることがわかります。

これがトランプ革命の背景です。

彼らは自分たちの得た利益を社会に還元せず、世界の支配までも目論見、またそれを実現しつつあるのです。

二代目王様のみ言葉によく出てくるジョージソロスといった人物はその典型でしょう。

そして金融機関、銀行を持って主要産業を傘下に収める、ロスチャイルドやロックヘェラーといった超巨大財閥などです。

彼らの犯罪性と策動を見逃してはならず、グローバリズムの負の側面を知らなければなりません。

また、トランプの支持者たちで有名となったラストベルト地帯の工場労働者たちが、工場を新興国に移転して、空洞化した結果、多くが職を失い、先進国でも格差問題がはっきりと現れ始めました。

日本ももちろん例外ではありません。

ですから、自由貿易の推進という旗印の下で、自由貿易協定などは必ずしも国益と合致するわけではありません。

その意味でも安倍首相は慎重になり、むしろトランプ大統領の考えもよく理解していかなければなりません。