ttkzkn1610のブログ

今後ますます混乱し、崩壊の危機が迫る統一教会に対して快刀乱麻、収拾を目指します。本来の姿に再生させるには、自由闊達な議論のもと、各人の主体的判断による後継者の選択と真のメシア観の確立が最重要課題と確信しています。

中国がアメリカを乗っ取ろうとしています。

中国は日本乗っ取りだけでなく、すでに米国にスパイを浸透させ、米国乗っ取りまで画策しています。

ライブドアニュースの「日本と世界と宇宙の動向」から引用です。(見出しは黒頭巾)


〜引用開始〜

中国によるアメリカ乗っ取り…スパイ活動の実態

• 2018/06/23 10:21


[ 日本の社会に中国スパイが,,,, ]


日本でもずいぶん前から言われてきたことですが。。。日本、アメリカそして世界中で中国人スパイがスパイ活動を行っています。

トランプが中国との貿易戦争を勃発させている中で、ホワイトハウスは、アメリカ国内にいる大量の中国人スパイにより大きな被害を被っていると発表しました。


日本にももちろん大量の中国人留学生や企業労働者が入り込んでいます。東京などは中国人だらけです。

何しろ政府は外国人留学生や労働者を熱烈歓迎していますから中国人スパイが入り放題なのです!

日本の大学は学生不足を解消し経営を維持するために、中国から大量の留学生を受け入れています。

しかも日本の納税者の血税を使って彼らに豪華な補助金を与えるという特別待遇でです。

大学だけでなく大学院にも中国人研究生が大量に蔓延っています。

また有り余るほどの中国人教授(高給取り)が日本の大学で反日左翼共産主義洗脳のために教鞭をとり学生を洗脳しています。

人手不足が深刻な日本の産業界は、優秀な中国人を大量に雇っています。企業のR&Dにも中国人が「活躍」していることでしょう。ただ、彼らの活躍の多くがスパイによる功績ですが。

日本は中国人スパイにとって世界一のスパイ天国です。しかも政治家の多くが中国とつるんでいますから、中国人のスパイ活動が発覚しても見て見ぬふりです。


日本の大学や企業に潜入している中国人スパイは、日本社会に溶け込んでいる(日本のルールを守る)良識ある学生や社会人のふりをして、スパイ活動を継続しています。彼らはスパイ活動を楽しみながら、日本政府からは補助金を、中国政府からは潤沢な活動資金をもらっているのでしょう。

中国人が非常に多く入り込んでいる大学や企業(工場、ホテル、旅館、観光施設、娯楽施設も含む)はそのうち必ず潰れると私はみています。そして潰れた後に中国がそれらを次々に買収し日本を乗っ取ります。

大企業のシャープは台湾系の企業のふりをした中国人経営者の中国企業に乗っ取られました。

マスコミには報道されていませんが、多くの日本企業が中国系企業やオーナーに買収されていると思います。


[ 米国をも“盗む”中国スパイ ]


問題は、中国政府と背後で繋がっているのがディープステート、影の政府、民主党、共産主義のイルミです。彼らは中国による世界支配を通して世界を完全支配するNWOを狙っています。

トランプによる中国との貿易戦争は、ディープステートと繋がった中国経済を破壊する目的があるのでしょうか?

ただ。。。その前にアメリカ経済が破壊されたらどうするのでしょうか?

http://beforeitsnews.com/science-and-technology/2018/06/white-house-releases-bombshell-chinese-spy-manifesto-keep-your-eye-on-china-2929281.html

(概要)

6月22日付け


ホワイトハウスが中国による国内外のスパイ活動の実態を公表しました。彼らはアメリカ国内のあらゆる場所でスパイ活動を行っています。


ホワイトハウスが中国のスパイ・マニフェストを公表しました。

FBIは中国人がアメリカのあらゆる場所でスパイ活動をしていると警告しました。


2018年6月に発行されたホワイトハウスの貿易製造政策報告書(一部)によると、

中国は、俳優、留学生、教授、企業の従業員、他を装ったスパイを大量にアメリカに送り込み、アメリカ各地でアメリカの最先端テクノロジー、秘密情報、資金、その他を盗み続けています。

中国の世界的な経済侵略により、アメリカや世界の企業のテクノロジー、取引に関する秘密情報、ビジネスプロセス、知的財産、他が脅かされています。アメリカの取引に関する秘密情報が中国に盗まれたことで1800憶ドルの損害が生じました。

中国によるサイバー侵略で、米企業はビジネスの機密情報(IPアドレス、取引に関する情報、技術データ、交渉の立場、センシティブな所有権に関する内部の重要なやり取りなど)が盗まれています。


[ 世界支配を目指す中国は米国乗っ取りを企む ]


中国は、包括的長期産業戦略を実行し世界支配を目指していることが明かになりました。

その戦略の最終目的は、重要テクノロジーや製品の製造や設計に携わる国内外の外資系企業を中国企業に乗っ取らせることです。

中国の産業政策とは世界中のテクノロジーや知的財産を導入(盗む)→吸収→再導入するということですが、そのやり方は、アメリカのあらゆる分野に中国人スパイ(盗人)を潜入させ、物理的に盗み出したり、サイバー攻撃で盗み出したりしています。彼らは言い逃れをしてスパイ活動を否定します。


ホワイトハウスは中国がアメリカ国内で何をやってきたかを全て暴露する必要があったのです。中国の経済侵略により米国民や米ドルが深刻な被害を受けています。

ペンタゴンも、アメリカの警察が中国人スパイのスパイ活動(盗み)を十分に追跡、捜査、検挙できずにいると報告しています。

その理由の一つとして、米企業の多くが中国人の従業員(スパイ)から被害を受けたことが明かになれば彼らのビジネスに悪影響を受けるとして警察に通報するのをためらっているからです。

被害を受けた企業がやれることは中国人従業員(スパイ)を解雇することしかありません。

企業側は、企業が中国人スパイからの被害を政府に訴えても、政府は中国に対して訴訟を起こすことなどできないと思っているからです。

もちろんその通りです。中国は共産主義国家です。中国に対して訴訟を起こすことなどできません。

中国はやりたい放題です。誰かが中国に大打撃を与えない限りはやりたい放題なのです。

2015年にオバマと習はスパイ行為に関する協定に署名しましたが、何の役にも立っていないどころか、中国のスパイ活動は益々悪化しています。


FBIによると、中国人スパイは表向き留学生や教授としてアメリカの大学に潜入し大学内部でスパイ活動を行っています。彼らはアメリカの高等教育制度をうまく利用し、大学の重要資料、技術手法などを次々に盗んでいます。

彼らのスパイ活動によりアメリカは何千億ドルもの損害を被っています。


中国による米企業乗っ取り方法とは、多くのスパイを米企業に送り込み(就職させる)、そこでスパイ活動を行なわせながら米企業を破産させた上で米企業を買収しています。

中国がアメリカで使っている資金の95%は米企業の買収用です。中国は米テクノロジー企業を支配するためにシリコンバレーにある多くの企業を買収しています。

〜引用終わり〜


これまでも何度も指摘してきましたが、北朝鮮をめぐる韓半島問題は中国抜きに解決はあり得ません、

中国との戦いはすでに貿易戦争という形で信仰していますが、短期的な混乱を恐れるのではなく、中長期的な視野で中国が米国を凌いで覇権を確立しようとしていることを知らなければなりません。

もちろん自由貿易のルールの中での公正な競争なら良いのですが、不正かつ不公平なやり方で(例えば産業スパイもそうですが)で米国に勝とうとしています。

共産主義ももちろんですが、独裁的開発、強引な独善的自国中心主義は結局は世界を破滅に導きます。

ビジネスつまり金儲けでは中国との付き合いをしたがる産業界ですが、中国のような政治体制、社会体制が良いはずもありません。

中国との戦いはすでに始まっています。

河野洋平氏の妄言。「あなたはどこの国の政治家ですか?」

拉致被害者家族に「どこの国の政治家ですか」と言われて、日本に恥をかかせ、歴史の汚点となっている政治家がいます。

河野太郎現外務大臣の父、 河野洋平元衆議院議員で自民党総裁の経験者で唯一首相になれなかった人物です。1993年の官房長官時代の河野談話が有名ですが、国民の中に一定の評価があり、このような「お詫び」外交は日本と周りの国をダメにしていくものであると思います。

次の文章はデイリー新潮の電子版の記事をヤフニュースから引用しました。


〜引用開始〜

河野洋平・元衆議院議員の妄言 拉致被害家族は「あなたはどこの国の政治家ですか」(デイリー新潮)


(前略)

河野氏の講演は、九州の企業や自治体の在京責任者などによる「二水会」(西日本新聞社主宰)の例会で行われたものだった。その弁舌たるや、親中、親韓、親北朝鮮の面目躍如と言っていい内容で、まずは、米朝会談の立役者として韓国の文大統領を褒め称える。


河野:非常な功労者は韓国の文在寅大統領だったんじゃないかと思います。あの人が米国と話をし、北の金正恩さんとも話をし、両方とも話ができる立場の人です。この人の熱意が相当に会談実現に大きな役割を果たしたんじゃないかと感じました。


――そして日本の朝鮮併合政策(河野氏は「植民地」と表現)を自虐し、朝鮮半島の統一を切に願い、日本は何をすべきかを問うのだ。


河野:朝鮮民族が一つになろうという思いはみんなで応援すべきものだ。分断の方向に力を貸すのではなくて、一つになろうという方向に力を貸すべきだと思いました。それが少しでも近づいたということは本当によかったと思います。そういう時に、問題は日本なんです。われわれがどういうことを考えなければならないか……。


外交は得意の「お詫び」から

河野:日本はどうするかという問題です。今、日本がやらなければならないことは何か。朝鮮半島に対して、朝鮮半島の植民地化について、われわれはあの時、間違えた、政策を間違えてあんなことをしたけれども、本当に申し訳なかったと、お詫びをする。これは、韓国に対しては、われわれはそういうことをきちっとやったわけです。お詫びをして、その処理をして、その結果として、大変苦労をなさった方々に日本からもいろいろな配慮をして、経済援助もした。


――確かにこの人はやった。1993年の内閣官房長官時代、ろくに調査もせずに、慰安婦に強制連行があったこと、日本軍が直接関与して行われたことを認めて謝罪――いわゆる「河野談話」である。のちに同様の報道をしていた朝日新聞が記事の取り消しをした後にも、この人の主張は代わらず、韓国はこれを日本叩きの根拠とし、慰安婦像を海外にまで設置し続けている。上智大学名誉教授で評論家の渡部昇一氏(享年86)は生前、河野氏をこう評した。「政治家として彼を正真正銘の『国賊』だと思いました。『日本人の敵』だと思う。これほど戦後の日本で日本人の名誉を貶め、日本人に恥をかかせた政治家は他にいないのではないでしょうか。村山談話を出した村山富市首相や鳩山由紀夫首相、或いは菅直人首相もけしからんと思います。しかし、後世に至るまで私達日本人の歴史に汚点を残し、辱めたという意味で河野氏は桁違いに罪が大きいと言わざるを得ません」(「月刊正論」14年9月号)


拉致問題は後で……河野:だけど、北とはまだ国交もないし、そういうことをできずにきているわけです。ですから、南にやっていたのと同じぐらいのことは北に対してもやらなければ、われわれの植民地支配に対する反省の姿勢を示すことにはならないわけです。


――いや、この人はそれも行っている。80年には朝鮮総連25周年行事に参加し、お祝いの言葉も述べているし、2000年の外務大臣時代には北朝鮮に50万トン(1200億円規模)ものコメ支援を決定、実行している。


河野:そういう北と日本とが、どういう交渉がこれからできるか。そこへもってきて、拉致問題という大変難しい深刻な問題もある。拉致された人の家族のことを考えると年一年、お年をめしていくわけですから、時間との競争です。この問題は1日も早く片付けなければならない問題ですから、大変なことですね。


――日本人の拉致問題については“大変なことですね”とまるで他人ごとのように聞こえるのはなぜだろう。


河野:ただし、考えてみれば、この問題は国交も正常化されていない、植民地問題の処理もできていない国に対して、ただ帰せ、帰せとだけ言っても、なかなかこれは、問題は解決しない。ですからやっぱり、ちゃんと国と国の関係も正して、帰してもらうということをする手順を踏まざるを得ない――。


責任を取らない河野氏

 河野氏は、北朝鮮に謝罪し、支援もして、国交正常化してから、ようやく拉致問題に取りかかるのがスジだと言ったのである。


 これに対して呆れ憤るのは、拉致された増元るみ子さん(当時24歳)の弟、増元照明氏(62)である。


「一体どこの国の政治家なんでしょうか。先に国交正常化などしたら、拉致問題は解決済みのこととされ、拉致被害者は殺されてしまうかもしれません。そもそも2000年のコメ支援の時、われわれ拉致被害家族は、支援などもってのほかと座り込みの反対運動をしたんです。その時、当時外務大臣だった河野さんは、われわれを呼んでこう言いました。『私が北朝鮮を支援することによって、責任をもって拉致被害者を取り戻す』と。あれから18年たっているわけですが、河野さんはどんな責任を取りましたか。責任を取らない政治家なんてダメですよ」


 そして、米朝会談を文大統領の功績としていることに首を捻るのだ。


「韓国の拉致被害者は、日本人よりも多いのです。それなのに文大統領は、金正恩との会談では、自国の被害者についてひと言も話した形跡がありません。いくら南北融和といっても、被害に逢っている自国民の安全に触れない大統領がいい政治家とは、とても思えません」


 米朝会談では、トランプ大統領(72)が日本人拉致について言及したという。


「トランプ大統領が日本の拉致被害者に触れてくれたことは、本当にありがたいです。安倍(晋三)さんとトランプ大統領との信頼関係があってこそ、おそらくは安倍さんがしつこく言い続けてくれたからだと思いますが、これまでどんなルートを使っても、北朝鮮に話が通じているのかすら分からなかった拉致問題について、トランプ大統領が直接言及してくれたことには、感謝しかありません。おかげで日朝協議の芽が出てきたわけですから。日朝協議でどのくらい話が進むのかは分かりませんが、今こちらから焦った動きを見せれば足下を見られます。慎重にかつ迅速に進めていってもらいたいです。だからこそ、こんな大事な時に、あんな発言をする河野さんは、信じられません。仮にも日本の政治家だったのなら、韓国の歴史でなく、日本の正しい歴史を学ぶべきです」


 こういう人物が総理大臣にならなかったことが、せめてもの救いか。


週刊新潮WEB取材班


2018年6月22日 掲載

〜引用終わり〜


この河野氏の意見は私、黒頭巾の感想としては一国民の感想、意見ならば、そういうのもあろだろうとは思いますが

、政治を本職とする方のものとしてはとても容認できません。

過去の日本の責任や精算と現在の状況を無秩序に混同して大変な国益を阻害して、国家と国民を危機に追いやる“感想”としか思えないものです。

その意味では鳩山由紀夫氏に近いものがあります。

全く共産主義国家というものを理解していないし、相手の言いなりになれば、よくなるというのは噴飯ものです。

ヤクザとその一味に弱みを握られているごときの発言です。

きちんと更生するならば、然るべき支援ら惜しまないというのが筋です。

文在寅大統領もそうですが、共産主義国家に媚びを売って人気とりをしようという人間であり、真の自由主義を信じる立場からは信用されない人たちです。

このようなな言説ややり方国民が惑わされないようにしっかりと議論することが必要だと思います。

米国において銃武装した平和軍、平和警察の構想にはモデルとしてのオースキーパーという団体?があった。

「私たちの敵は何処にいるのだろうか・光と影の話」さんから初めての投稿をいただきました。光と影の話さんコメントありがとうございます。

早速紹介させていただきます。


「NWO(グローバリストが作ろうとする世界政府)は世界の悪魔支配を完成するための手段。そこから抜け出すことは.,,,」に対する投稿です。


〜引用開始〜

投稿者:私たちの敵は何処にいるのだろうか・光と影の話さん

コメント本文:一気に読んでしまいました。心に伝わりました。ありがとうございました。

〜引用終わり〜


このようなご感想をいただき取り扱って良かったと思いました。

そのニュース続編のというような記事が出ていましたので、引用したいと思います。

また、ライブドアニュースの「日本と世界と宇宙の動向」の記事の筆者が二代目王様の亨進師の唱えておられる平和警察 平和軍の構想を先取りするかのような記事が出ていますのでそれにも注目です。


ライブドアニュースの「日本と世界と宇宙の動向」より

〜引用開始〜

小児性愛犯罪、人身売買が発覚したアリゾナ州のキャンプ場がバンディ農場のような騒動に!

* 2018/06/09 11:08

このブログでも取り上げさせていただいたニュースの続編です。

つい先日、アリゾナ州のキャンプ場でおぞましい犯罪(小児性愛犯罪、人身売買、殺人、麻薬密売、他)が繰り返されていたことが発覚しましたが、退役軍人や愛国者団体が多くの協力者を召集し徹底的に調査することにしたそうです。

彼等の調査により全容が分かれば、問題のキャンプ場を所有していたCOMEX社が調査の対象となるのではないでしょうか。

同時に投稿された別の記事によると、アリゾナ州から多くの政治家が逃げ出しているそうです。

彼等は次の選挙には立候補しないようです。この動きと、キャンプ場で行われていた犯罪には繋がりがあるのではないでしょうか。

多くの政治家も小児性愛犯罪、人身売買、麻薬密売に関与していることでしょうし。。。


http://beforeitsnews.com/alternative/2018/06/emergency-call-to-duty-for-all-available-veterans-to-arizona-videos-3618823.html

(概要)

6月8日付け


 (中略)

これはアリゾナ州でパトロールをしている退役軍人らとオースキーパー(超党派愛国右翼団体)は、戦技訓練を受けている者たち、LEO、警察犬訓練士、EMS職員らに対して、アリゾナ州南部のキャンプ場(小児性愛犯罪、人身売買、麻薬密売が行われていた)を広範囲に捜索し被害者らを救出する活動に緊急招集しました。

 

彼等の捜索活動は、このキャンプ場の犯罪者らを庇護してきたトゥーソンの警察や市長の意思に逆らった行為です。

彼らの捜索活動とそこで何が発見されたかについては、情報統制で隠蔽され続けてきましたが、もやは隠すことができなくなりました。このキャンプ場(キャンプ場はクリントン・グローバル・イニシャチブ、クリントン財団と繋がりがあるCEMEX社が所有している)で密かに行われてきた犯罪が発覚したことでバンディ一農場のような衝突が起きるのではないでしょうか。

〜引用終わり〜



長くなるので詳しくは控えますが、この記事の作者はすでに2015年の早い時期にはグローバリストの企みに気づき、多くの警告を発しています。

そして今亨進師の話しておられる平和軍、平和警察に近いものを訴えています。

その記事を一部ご紹介します。


2015.1/27付けのライブドアニュース「日本と世界と宇宙の動向」の“金融界が炎上中!”の記事より。(一部抜粋です。)


〜引用開始〜

(前略)

ジェラルド・セレンテ氏も、既に始まった!と警告しています。
金融界や政府の内部告発者らは、我々に警告を発するのを止め、悪者から逃げる準備をすべきです。 

愛国者たちはオースキーパー(国内外の敵から米憲法を守る退役軍人、元警官、第一応答者?)と接触してください。

 

さらに、皆さんの周辺の信頼できる米国民を集めて地域の防衛組織を結成してください。

彼らこそアメリカ人の最後の望みなのです。

アメリカで戒厳令が敷かれた際の生き残り方を示す手引書を提供します。日々、新しい知識を得てください。

これは、全ての米国民が読む必要のある手引書です。

彼らがあなたの銃を押収しようとしたら、どう対応すべきかも手引書に書いてあります。


ジェラルド・セレンテ氏も警告している通り、アメリカが大変な事態になった時、買い物をしたり、外出をする際は十分に注意してください。私は米ドルが崩壊することを以前から知っていましたから、住宅ローンも他の支払も全て返済しました。

私は常に私のできる範囲でアメリカの愛国者たちを助けたいと思っていましたから、2,3年前から夜も寝ずにブログを更新し続けました。

(後略)

〜引用終わり〜


この両記事に出てくるオースキーパーという言葉ですが、後に紹介した2015年の記事ではオースキーパーは「国内外の敵から米憲法を守る退役軍人、元警官、第一応答者?」と出ています。

その後、組織化されたのでしょうか、先の今年の6月9日の記事では「超党派愛国右翼団体」となっています。

このような団体が平和軍、平和警察のモデルになるのではないかと思いました。

このようにみると米国では亨進師の説かれる内容が決して唐突なものではなく、愛国者にとってはきわめて時を得た拡がりを持つものであることがわかります。

一気に有名になったサンクチュアリのムーン ヒョンジン師ですが、全米にその運動は拡がりを持つのはわかるような気がします。